マンションやアパートなどの集合住宅にお住まいの方、これから引っ越される方の中にはプロパンガスの物件の場合にガス代が高いと感じることがあるかもしれません。
今回は集合住宅のガス代が高くなりがちな理由、安くする方法についてガス業界だけでなく不動産業界の裏側もちょこっと解説したいと思います。
物件の住宅設備はオーナー負担であること
住居内の照明・洗面台・給湯器・コンロ等… これらは住宅設備と呼ばれます。
近年の法改正により、こういった居住にかかる住宅設備は貸主である物件オーナーが基本的には負担することとなりました。
さらに賃貸情報サイトで物件を探す場合はエアコンやモニター付インターホンなどが付いているかなど詳しく絞って探します。
色々な住宅設備があらかじめ揃っていれば借り手を見つける場合の競争力を高めることになりますがその反面、最低限の住宅設備しか備わっていなければ借り手を見つけるのにも苦労することになります。
賃貸経営者である物件オーナーとしてはできるだけ初期投資を抑えたいところに、費用負担が重くのしかかるようになったのです。
ガス会社が住宅設備を貸与している場合がある
法改正により物件オーナーの負担が明確化されたわけですが、実際に住宅設備を設置・更新する場合は資格や工事が必要になることから専門家に依頼することになります。
大手のガス会社であれば住宅リフォームを行っているところが多く、物件オーナーとの繋がりがあるため工事を依頼されることがよくあります。
その場合、ガス会社から申し出るのか物件オーナーから要求されるのか定かではありませんがガス会社が自社のガスの継続使用を条件に設備と工事を無償・格安で行うことがあります。
コンロや給湯器などの住宅設備の場合は品物自体が高額ですし、工事には人件費のほか工事部材が必要であったりとガス会社にとっても大きな負担となります。
ガスを継続使用してもらえるとは言え、ガス会社にとっても大きな負担となるのは明らかです。
住宅設備の費用がガス代に上乗せされていることがある
住宅設備を提供することでガス会社は設備投資の見返りに自社のガスを継続使用してもらえるメリットがあります。
しかしながら、ガス代だけで設備の投資分をまかなうにはいささか不十分です。
そのため、居住者さんが気づかないようにガス代に上乗せされている場合があります。
お住いの物件のガス代が高いなと感じた方はガス供給開始時に説明された契約書類を隅々まで読み直してください。
きっとどこかにガス代にかかる条項に何かしらの文言があるかと思います。
マンションやアパートのガス代を安くする方法まとめ
ガス会社と物件オーナーとの間で住宅設備の無償・格安の提供が行われている場合、その物件のガス代は必然と高くなります。
2023年以降からは賃貸物件はガス代に関する情報を事前に開示するよう法改正されたため、入居前にどれくらいのガス代がかかるのか予測できるようになりました。
しかしながら、一般の借主さんが物件探しをする中でガス代まで考えている人はまだまだ少ないのではないでしょうか？
入居して、ガス代の請求が来て初めて高いことに気づくことになると思います。
もしお住いの集合住宅のガス代が不自然に高いと感じた場合は、ガス会社を変更できないか物件オーナーに問い合わせることをおススメします。
ガス会社と物件オーナーとの間で何かしらの契約がある場合、ガス会社を変更することはできませんが家賃をいくらか下げてもらえるかもしれません。
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